帰属
原因帰属
ある出来事の原因を何に求めるか
―因果推論は、予期しない、あるいはネガティブな事が起きた時に生起しやすい(Kanazawa, 1992; Wong & Weiner, 1981)
因果関係の基本原則
① 原因は結果に先行する(Kassin & Pryor, 1985)
② 結果と(時間的、あるいは空間的に)近接した要因が原因とみなされる
③ 知覚的に目立つ刺激は原因とみなされやすい(S.E. Taylor & Fiske, 1975, 1978)
④ 結果と共通点のある原因に帰属(e.g., 重大な結果は大きな原因に)(Kelley & Michela, 1980)
⑤ 代表的な原因に帰属されやすい(Tversky & Kahneman, 1982)
属性帰属
―人間が行う原因帰属のほとんどは、他者や他者の性質、その行動原因に対するもの
→心の理論と関連
―感情や意図、願望など、一時的な性質よりも信念、特性、能力と言った持続的な特性を推論することに関心を持つ傾向(Gillbert, 1998)
―顔を非常に短い時間(100ms秒)提示するだけでも、特性は推論される(Willis & Todorov, 2006)
→特性推論は、迅速かつ直観的で努力を要しないプロセス
―投票行動のような複雑なプロセスであっても、選挙結果と容姿による特性推論は相関(Todorov et al., 2005)
神経基盤との関わり
―心の理論と関連する部位
→前部傍帯状皮質、側頭頭頂接合部(TPJ)、後部上側頭溝(pSTS)、側頭極(Gallagher & Fritch, 2003)
―他者の心的状態の推論
→内側前頭前皮質(mPFC)、背内側前頭前皮質、右側頭頭頂接合部(TPJ)(Rilling et al., 2004)
―仮想的な相手よりも実際の人間とやり取りする時
→前部傍帯状皮質(pACC)、後部上側頭溝(pSTS)(Rilling et al., 2004)
初期の帰属理論の関心事
―社会的知覚者はなぜ、どのように情報を利用し、物事の説明にたどり着くのかに関心
→様々な行動や出来事を説明する上で人々が用いる包括的な原理に注目
―人々が帰属を行う理由に対する想定
→物事を統制したいという欲求が帰属の根底にある(Heider, 1958; Jones & Davis, 1965; Kelley, 1967)
―初期の帰属理論で共有されている基本原則
①人々が因果推論を行う方法は、その内容を問わず概ね同じ
②人々の因果推論はいくつかの比較的単純な法則で説明される
③動機づけによって原因帰属過程を駆動すると、冷たい非動機的な認知過程が生起する
→「素朴な科学者」のように合理的でバイアスの少ない問題解決者の人間
引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
KEWORD：因果推論、原因帰属、特性推論、初期の帰属理論
古典的な帰属理論群
ハイダーの素朴心理学(Heider's Naive Psychology)
人々が目にする様々な行動から、普遍的な性質である特性をどのように抽出するかに注目
―その人がなぜそのようにふるまうのかという問いの基礎は、原因の所在が個人内と個人外のどちらにあるのか、あるいはその両方かにある
―帰属と関連する個人内要因は、行動能力と動機に大別され、行動能力は能力と環境に、動機は意図と努力に分類される
―環境における安定性と変化の両方を予測・説明したがる傾向が人々にはあると主張
→後の多くの帰属理論(特に対応推論理論)の発展に寄与
引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
対応推論理論(Theory of Correspondent Inference)(Jones & Davis, 1965) 人々は他者の一貫した特性を推論するため、他者の行動に内在する意図を同定しようとすると主張(Jones & Davis, 1965) ―他者行動から得られる情報量が多くなるのは、その行動が一貫して個人に内在する意図によってもたらされたとみなされる時 e.g., 社会的に望ましい行動は多くの人が同一の状況で行いやすいため、望ましくない行動よりも特性帰属されにくい 他者の特性を推論するために、「非共通効果の分析」、つまり、他ならぬこの行為だけがもたらしえた結果は何かを自問する ―非共通効果の分析には、情報には含まれていない性質までも推論しなければならない ―このように大がかりな推論がいつ行われるのかは議論が必要 ―行為が知覚者の目標に影響するか(快楽関連性)、知覚者の目標に影響を与えようと行為者が意図しているか(個人性の知覚)が影響 ―行動が状況の制約を受けているか、行為者の選択によるものかも特性推論には重要 対応推論理論から導かれる予測は、実証的にはほとんど支持されていない ―人々は行動に影響する状況要因があっても、その行動を行為者の信念の表れと考えやすい(Jones & Harris, 1967) →特に西洋人でこの傾向が強い(Gilbert & Malone, 1995) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
Kelleyの帰属理論への貢献 共変原理(Covariation Principle)Kelley, 1967 手元の情報が不足している時私たちは3つの次元に沿って情報を検索する ―弁別性(ある結果が、ある実体の存在する時に起こり、存在しなければ起こらないか) ―一貫性(ある実体が存在するときにはつねに同じ結果が生じるか) ―合意性(他の人もその結果を同様に経験しているか) →3つの次元を複合的に検討することによって、行動の原因を同定する 共変モデルは規範的なモデルであり、実際の人間を予測するモデルではない ―実際の行動との差異を検討することによって人々の帰属のバイアスを明らかにする ―人々は体系的に情報を収集せず、その時点でとりあえず利用できる共変情報を利用(e.g., Hewstone & Jaspers, 1987;) ―原因判断の際、人々は合意性の情報をほとんど用いない ―むしろ自身の意見こそが代表的な行動だと考え、他者も同じ反応を期待(フォールスコンセンサス効果)(Olson et al., 1983) 特性推論に関わる3つの神経基盤(内側前頭前皮質(mPFC)、上側頭溝(STS)、前部側頭葉)(Frith & Frith, 2001; Lesile, 1994) ―低い合意性、低い弁別性と高い一貫性の組み合わせは、STSを活性化 ―高い一貫性と低い弁別性の組み合わせは(合意性に関わらず)mPFCを活性化 →脳の神経領域との関わりによって、Kelleyのモデルが裏づけられた 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
出来事 対 行為の帰属 出来事とは100%自発的なものではない行動 ―内的、あるいは外的要因のいずれかによって引き起こされる ―内発的な行為(それ自体を目的としてなされる行動) ―外発的な行為(他の目的のためになされる行動) 行為とは自発的になされる行動 ―つねに内的要因に起因する(Kruglanski, 1975) ―出来事の原因推論では合意性の情報が検索される ―行為の原因推論では弁別性の情報が検索される(Zuckerman & Feldman, 1984) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
原因シェマ、因果スキーマ(Causal Schema)Kelley, 1967 因果関係に関する個人の過去経験・知識体系のことであり，認知者が事象を1度だけしか観察できない場合に適用されるもの ―複数必要原因スキーマ(複数の原因がなければ結果は生じない) ―複数十分原因スキーマ(いくつかある原因のうちどれか一つでもあれば結果が生じる) →努力と能力がともに必要とされる課題は複数必要原因スキーマを、いずれかが必要とされる課題には複数十分原因スキーマを適用 e.g., 小学生が読書をしている原因 ⇒ 宿題で出されたから、または読書が好きだから(複数十分原因スキーマ) →複数十分原因スキーマが働くと割引原理が働く 引用文献:社会心理学 (キーワードコレクション)
、
社会的認知研究: 脳から文化まで
割引原理と割増原理(Discounting Principle and Augmentation Principle)Kelley, 1967 割引原理(合理的な原因が他に存在する時、ある原因の重要性は割り引かれる)→負担小 割増原理(他に原因がなければ、ある原因の重要性は割増される)→負担大 ―全体的に割引原理の方が支持されている(Van Overwalle & Van Rooy, 2001) 引用文献:社会的認知ハンドブック
誤帰属効果(Valins, 1966) ―人々の感情状態にはある程度の柔軟性があり、様々に解釈される(Schacter, 1959) ―驚異的な経験によって生じた感情反応が、中立、または脅威的でない原因に再帰属されうることを示唆 →不安やストレスの軽減が可能？ ―誤帰属の予測はそれなりに支持された(Ross et al., 1969) ―臨床的応用をもたらすほどの信頼性や効果は見られない →極度の不安・覚醒状態時にはその原因を徹底的に探し出そうと動機づけられる (Maslach, 1979) →覚醒は、心配などのネガティブな原因に帰属されやすい傾向(Marshall & Zimbardo, 1979) 誤帰属が生じるには？ 1. 誤帰属される原因が原因らしく見える 2. 明瞭で目立つ原因である 3. 実際の覚醒原因が明白であってはならない 4. 誤帰属される原因は覚醒に対し実際以上にインパクトを持つと本人が信じている事(Olson & Ross, 1988) 5. 誤帰属効果が生じるのは、限られたわずかな感情誘因刺激に対して(Parkinson, 1985) 6. その効果は概して短い(Nisbett & Valins, 1972) 7. 感情体験を理解したいという強い動機やその手段がない事(Zillmann, 1978) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
ワイナーの帰属理論(Weiner's Attirbution Theory)Weiner, et al., 1972 成功あるいは失敗という達成状況について行われる原因帰属の基礎は３つの次元 ―安定性(原因の可変性の有無。今後の成功あるいは失敗に対する期待と関連) ―所在(内的・外的どちらに帰属されるか。誇り、恥など自尊心関連の感情変化と関連) ―統制可能性(結果が個人の統制下にあるかどうか) 典型的には、成功によって、幸福感。失敗によって悲哀 ―努力に失敗を帰属⇒ 自責の念 ―成功を能力に帰属⇒ 自尊心の高揚、成功可能性の期待 援助行動への応用(Weiner, 1980)、感情反応の予測(Schmidt & Weiner, 1988) ―他者が原因を統制出来る→援助行動がなされにくい、怒りや蔑み ―他者が原因を統制出来ない→援助がされやすい、共感し気遣う 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
KEWORD：素朴心理学、対応推論理論、共変原理、分散分析モデル、原因シェマ、割増原理、割引原理、誤帰属効果、ワイナーの原因帰属理論
対応推論理論(Theory of Correspondent Inference)(Jones & Davis, 1965) 人々は他者の一貫した特性を推論するため、他者の行動に内在する意図を同定しようとすると主張(Jones & Davis, 1965) ―他者行動から得られる情報量が多くなるのは、その行動が一貫して個人に内在する意図によってもたらされたとみなされる時 e.g., 社会的に望ましい行動は多くの人が同一の状況で行いやすいため、望ましくない行動よりも特性帰属されにくい 他者の特性を推論するために、「非共通効果の分析」、つまり、他ならぬこの行為だけがもたらしえた結果は何かを自問する ―非共通効果の分析には、情報には含まれていない性質までも推論しなければならない ―このように大がかりな推論がいつ行われるのかは議論が必要 ―行為が知覚者の目標に影響するか(快楽関連性)、知覚者の目標に影響を与えようと行為者が意図しているか(個人性の知覚)が影響 ―行動が状況の制約を受けているか、行為者の選択によるものかも特性推論には重要 対応推論理論から導かれる予測は、実証的にはほとんど支持されていない ―人々は行動に影響する状況要因があっても、その行動を行為者の信念の表れと考えやすい(Jones & Harris, 1967) →特に西洋人でこの傾向が強い(Gilbert & Malone, 1995) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
Kelleyの帰属理論への貢献 共変原理(Covariation Principle)Kelley, 1967 手元の情報が不足している時私たちは3つの次元に沿って情報を検索する ―弁別性(ある結果が、ある実体の存在する時に起こり、存在しなければ起こらないか) ―一貫性(ある実体が存在するときにはつねに同じ結果が生じるか) ―合意性(他の人もその結果を同様に経験しているか) →3つの次元を複合的に検討することによって、行動の原因を同定する 共変モデルは規範的なモデルであり、実際の人間を予測するモデルではない ―実際の行動との差異を検討することによって人々の帰属のバイアスを明らかにする ―人々は体系的に情報を収集せず、その時点でとりあえず利用できる共変情報を利用(e.g., Hewstone & Jaspers, 1987;) ―原因判断の際、人々は合意性の情報をほとんど用いない ―むしろ自身の意見こそが代表的な行動だと考え、他者も同じ反応を期待(フォールスコンセンサス効果)(Olson et al., 1983) 特性推論に関わる3つの神経基盤(内側前頭前皮質(mPFC)、上側頭溝(STS)、前部側頭葉)(Frith & Frith, 2001; Lesile, 1994) ―低い合意性、低い弁別性と高い一貫性の組み合わせは、STSを活性化 ―高い一貫性と低い弁別性の組み合わせは(合意性に関わらず)mPFCを活性化 →脳の神経領域との関わりによって、Kelleyのモデルが裏づけられた 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
出来事 対 行為の帰属 出来事とは100%自発的なものではない行動 ―内的、あるいは外的要因のいずれかによって引き起こされる ―内発的な行為(それ自体を目的としてなされる行動) ―外発的な行為(他の目的のためになされる行動) 行為とは自発的になされる行動 ―つねに内的要因に起因する(Kruglanski, 1975) ―出来事の原因推論では合意性の情報が検索される ―行為の原因推論では弁別性の情報が検索される(Zuckerman & Feldman, 1984) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
原因シェマ、因果スキーマ(Causal Schema)Kelley, 1967 因果関係に関する個人の過去経験・知識体系のことであり，認知者が事象を1度だけしか観察できない場合に適用されるもの ―複数必要原因スキーマ(複数の原因がなければ結果は生じない) ―複数十分原因スキーマ(いくつかある原因のうちどれか一つでもあれば結果が生じる) →努力と能力がともに必要とされる課題は複数必要原因スキーマを、いずれかが必要とされる課題には複数十分原因スキーマを適用 e.g., 小学生が読書をしている原因 ⇒ 宿題で出されたから、または読書が好きだから(複数十分原因スキーマ) →複数十分原因スキーマが働くと割引原理が働く 引用文献:社会心理学 (キーワードコレクション)
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社会的認知研究: 脳から文化まで
割引原理と割増原理(Discounting Principle and Augmentation Principle)Kelley, 1967 割引原理(合理的な原因が他に存在する時、ある原因の重要性は割り引かれる)→負担小 割増原理(他に原因がなければ、ある原因の重要性は割増される)→負担大 ―全体的に割引原理の方が支持されている(Van Overwalle & Van Rooy, 2001) 引用文献:社会的認知ハンドブック
誤帰属効果(Valins, 1966) ―人々の感情状態にはある程度の柔軟性があり、様々に解釈される(Schacter, 1959) ―驚異的な経験によって生じた感情反応が、中立、または脅威的でない原因に再帰属されうることを示唆 →不安やストレスの軽減が可能？ ―誤帰属の予測はそれなりに支持された(Ross et al., 1969) ―臨床的応用をもたらすほどの信頼性や効果は見られない →極度の不安・覚醒状態時にはその原因を徹底的に探し出そうと動機づけられる (Maslach, 1979) →覚醒は、心配などのネガティブな原因に帰属されやすい傾向(Marshall & Zimbardo, 1979) 誤帰属が生じるには？ 1. 誤帰属される原因が原因らしく見える 2. 明瞭で目立つ原因である 3. 実際の覚醒原因が明白であってはならない 4. 誤帰属される原因は覚醒に対し実際以上にインパクトを持つと本人が信じている事(Olson & Ross, 1988) 5. 誤帰属効果が生じるのは、限られたわずかな感情誘因刺激に対して(Parkinson, 1985) 6. その効果は概して短い(Nisbett & Valins, 1972) 7. 感情体験を理解したいという強い動機やその手段がない事(Zillmann, 1978) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
ワイナーの帰属理論(Weiner's Attirbution Theory)Weiner, et al., 1972 成功あるいは失敗という達成状況について行われる原因帰属の基礎は３つの次元 ―安定性(原因の可変性の有無。今後の成功あるいは失敗に対する期待と関連) ―所在(内的・外的どちらに帰属されるか。誇り、恥など自尊心関連の感情変化と関連) ―統制可能性(結果が個人の統制下にあるかどうか) 典型的には、成功によって、幸福感。失敗によって悲哀 ―努力に失敗を帰属⇒ 自責の念 ―成功を能力に帰属⇒ 自尊心の高揚、成功可能性の期待 援助行動への応用(Weiner, 1980)、感情反応の予測(Schmidt & Weiner, 1988) ―他者が原因を統制出来る→援助行動がなされにくい、怒りや蔑み ―他者が原因を統制出来ない→援助がされやすい、共感し気遣う 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
帰属理論の段階モデル
トローペの2段階モデル、統合モデル(Trope's two-stage model)、統合モデルTrope, 1986
他者特性の判断は、自発的に行われる同定プロセスと熟慮的な推論プロセスの両方を経る
―自動的な行動同定(行動、それが起きた状況、行為者に関する事前の情報が特性に関するカテゴリーに基づいて同定される)
―推論した行為者特性から状況に基づいて差し引く(行動を促進するような情報は特性の価値を下げる)
―状況情報は同定段階と推論段階で特性推論に対して逆の効果をもたらす
状況情報が行動の同定に及ぼす効果を持つのは、行動が曖昧である時(Trope, 1986)
―明らかなポジティブ表情とネガティブ感情を促進する状況→ポジティブな特性推論
―あいまいな表情とネガティブ感情を促進する状況→怒り特性推論
行為に対する属性帰属が行為の知覚のごく初期に生じ、少なくとも自発的になされ、自動的になされるものであることは共通見解
引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
ギルバートの三段階モデル(Gilbert's the Three Stage Model)、修正モデルGilbert, 1989 ギルバートのモデルでは帰属過程は３段階で構成されている ① カテゴリー化の段階(その行動はどんな意味をもつのかを問う) ② 特性評価の段階(行動が様々な特性と関連付けられる) ③ 修正段階(状況などの情報を用いて、初期の属性帰属が割り引き、割増される) e.g.,友人の行動を見て「他人を助けた」とその行為をカテゴリー化し、「優しい人だ」と特性推論を行い、「彼女の前だから」助けたのだろうと特性推論を割り引く ―人々の注意要領には限界があるという前提に基づく ―認知的な負荷や「多忙さ」は③の統制的な修正段階を妨げる ⇒ 対応バイアスが生起 属性帰属の神経的基盤 脳科学では、神経レベルでの統合的な段階モデル理論を提供 ―自動的・統制的な情報処理を特徴づける２つのネットワーク(Liberman,2002) 1. Xシステム:自動的な情報処理に関わる、扁桃体、背側前帯状前皮質、大脳基底核、腹内側前頭前皮質、側頭葉外頭部領域と関連 ―物事がスムーズに進行している時の思考を導く。比較的自動的な特性帰属と関連 2. Cシステム:統制的な情報処理に関わる外側前頭前皮質、内側前頭前皮質、吻側前帯状皮質、後部頭頂皮質、側頭葉内側部と関連 ―葛藤が生じたり、目標が妨げられる時、行動の意味を解釈するために統制的な情報処理が必要となる時に生起 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
KEWORD：トローペの2段階モデル、ギルバートの3段階モデル
ギルバートの三段階モデル(Gilbert's the Three Stage Model)、修正モデルGilbert, 1989 ギルバートのモデルでは帰属過程は３段階で構成されている ① カテゴリー化の段階(その行動はどんな意味をもつのかを問う) ② 特性評価の段階(行動が様々な特性と関連付けられる) ③ 修正段階(状況などの情報を用いて、初期の属性帰属が割り引き、割増される) e.g.,友人の行動を見て「他人を助けた」とその行為をカテゴリー化し、「優しい人だ」と特性推論を行い、「彼女の前だから」助けたのだろうと特性推論を割り引く ―人々の注意要領には限界があるという前提に基づく ―認知的な負荷や「多忙さ」は③の統制的な修正段階を妨げる ⇒ 対応バイアスが生起 属性帰属の神経的基盤 脳科学では、神経レベルでの統合的な段階モデル理論を提供 ―自動的・統制的な情報処理を特徴づける２つのネットワーク(Liberman,2002) 1. Xシステム:自動的な情報処理に関わる、扁桃体、背側前帯状前皮質、大脳基底核、腹内側前頭前皮質、側頭葉外頭部領域と関連 ―物事がスムーズに進行している時の思考を導く。比較的自動的な特性帰属と関連 2. Cシステム:統制的な情報処理に関わる外側前頭前皮質、内側前頭前皮質、吻側前帯状皮質、後部頭頂皮質、側頭葉内側部と関連 ―葛藤が生じたり、目標が妨げられる時、行動の意味を解釈するために統制的な情報処理が必要となる時に生起 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
帰属のバイアス
基本的帰属のエラー(Fundamental Attributional Error)Heider, 1958: Ross, 1977
他者の行動を特性へ過剰に帰属させる事(Heider, 1958: Ross, 1977)
―社会的規範や圧力が行動に与える影響が無視され、他者の行動は特質を表すと考える
基本的な帰属の錯誤をもたらす要因
①行動は際立って目立つ情報であり、背景要因は目立たないため(Heider, 1958)
―知覚的に行動が目立たない状況でも依然として生じる(Winter & Uleman,1984)
―特性帰属する傾向は幼年期において年齢とともに増大する(Rholes et al, 1988)
―遠い将来の行動予測では、現在の行動予測より基本的帰属の錯誤が強い(Nussbaum et al., 2003)
→知覚経験上の産物というだけではない
②友好的な行動は友好的な特性を導くが、道徳的な行動は導かない場合もある
―大抵の人はほとんどの場合において正直に振舞うものだから(Reeder, 1993)
③行動の意味を考える時間があると、特性推論を抑制する傾向(Weary et al.,2001)
④認知的に多忙であると、属性帰属が行われやすい(Chun et al., 2002)
―人は認知的に多忙な事が多いため、属性帰属が行われやすい
⑤ポジティブ気分の時に強い(Forgas, 1998)
⑥自身の判断を他者に説明しなければならない時に弱い(Tetlock, 1985)
⑦その行為には隠れた動機があると考える時に弱い(Fein et al., 1990)
⑧自身に関連する行動の際には属性帰属を弱める(Neuberg & Fiske, 1987))
⑨良く知っている人物の行動は属性帰属を抑制(Idson & Mischerl, 2001)
―属性帰属をする事で、次の行動を予測できるという適応的意義
―基本的帰属の錯誤における文化的制約
―非西洋文化よりも西洋文化で顕著にみられる(Miyamoto & Kitayama, 2002)
―東洋人は状況情報に基づいて自動的に属性帰属を修正(Knowles et al., 2001)
→東アジア人が相互依存的で、状況の規範に沿った行動をとる傾向があるため(Ishii et al., 2003)
→東アジア人が考慮する単純な情報量が多いため(Choi et al., 2003)
引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
行為者―観察者効果(Actor-Observer Effect)Jones&Nisbett,1972 他人の行動は特性のせいで、自分の行動は状況のせいにする傾向(Jones & Nisbett, 1972) ―行為者―観察者の非対称性は、それほど信頼できる現象ではない(Malle, 2006) ―従属変数が自由回答で測定されるときに生じる ―行為者が何らかの方法で特別な存在として提示されるときに生じる ―説明が必要とされる対象が仮想的な時に生じる ―ネガティブな出来事で生じやすい(Malle, 2006) →セルフ・サービング・バイアス(利己的帰属バイアス)と説明した方が適切？ ―行為者は観察不可能で非意図的な自身の内的経験に注目、観察者は観察可能で意図的な他者の行動に注目するために生起する(Malle & Knobe, 1997) ―将来の行動について予測するなど、自己の内部に注意が向くと、逆の効果が生起(Pronin & Ross, 2006) ―人が帰属をする際、人と状況が明瞭には区別されていない(Malle et al., 2000) e.g.,子供のころにたびたび裏切られたせいで、他人を信用しない人間になった 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
セルフ・サービング・バイアス(Self－Serving Bias)、利己的帰属バイアスMiller & Ross, 1975 成功は自分の手柄にし、失敗の責任はとらないという傾向(Miller & Ross, 1975) ―人々は失敗より成功の責任を引き受ける傾向がメタ分析で確認(Arkin et al., 1980) ―将来的に統制可能な要因へ失敗を帰属できる時には、責任を受容する事がある ―集団レベルでも生起(集団に都合の良いバイアス) ―内集団成員の行ったポジティブな行為は集団特性に(ネガティブな行為は逆の傾向)(Brewer & Brown, 1998) ―個人の動機づけを高める実用的な側面(Schaufeli, 1998) ―利己的バイアスの認知的要因と動機的要因(Reiss et al., 1998) ―利己的バイアスの認知的要因は、自分が引き受けた事のほとんどは上手くいくと考える傾向 ―動機的要因は、自我を守り都合よく自己呈示したいという欲求 関連する脳領域 ―両側運動前野や小脳が活性化(目標指向的な行為の一般的なモデルが関連) →利己的バイアスは、それ自体が報酬として経験されている (Black wood et al.,2003) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
自己中心的バイアス(Egocentric Bias)Ross & Sicoly,1979 複数人で獲得した結果について、実際に分担した以上の手柄や責任を個人が引き受ける事 ―他者より自分の貢献の方が認識しやすく、思い出しやすいために生起 ―自分の方がより貢献していると信じると自尊心が高まるため(Ross & Sicoly, 1979) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
素朴実在論、ナイーブリアリズム(Naive Realism)Ross & Word, 1995 複数人で獲得した結果について、実際に分担した以上の手柄や責任を個人が引き受ける事 ―他者より自分の貢献の方が認識しやすく、思い出しやすいために生起 ―自分の方がより貢献していると信じると自尊心が高まるため(Ross & Sicoly, 1979) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
KEWORD：基本的帰属のエラー、行為者―観察者効果、利己的帰属バイアス(セルフ・サービング・バイアス)、自己中心的バイアス、ナイーブリアリズム
行為者―観察者効果(Actor-Observer Effect)Jones&Nisbett,1972 他人の行動は特性のせいで、自分の行動は状況のせいにする傾向(Jones & Nisbett, 1972) ―行為者―観察者の非対称性は、それほど信頼できる現象ではない(Malle, 2006) ―従属変数が自由回答で測定されるときに生じる ―行為者が何らかの方法で特別な存在として提示されるときに生じる ―説明が必要とされる対象が仮想的な時に生じる ―ネガティブな出来事で生じやすい(Malle, 2006) →セルフ・サービング・バイアス(利己的帰属バイアス)と説明した方が適切？ ―行為者は観察不可能で非意図的な自身の内的経験に注目、観察者は観察可能で意図的な他者の行動に注目するために生起する(Malle & Knobe, 1997) ―将来の行動について予測するなど、自己の内部に注意が向くと、逆の効果が生起(Pronin & Ross, 2006) ―人が帰属をする際、人と状況が明瞭には区別されていない(Malle et al., 2000) e.g.,子供のころにたびたび裏切られたせいで、他人を信用しない人間になった 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
セルフ・サービング・バイアス(Self－Serving Bias)、利己的帰属バイアスMiller & Ross, 1975 成功は自分の手柄にし、失敗の責任はとらないという傾向(Miller & Ross, 1975) ―人々は失敗より成功の責任を引き受ける傾向がメタ分析で確認(Arkin et al., 1980) ―将来的に統制可能な要因へ失敗を帰属できる時には、責任を受容する事がある ―集団レベルでも生起(集団に都合の良いバイアス) ―内集団成員の行ったポジティブな行為は集団特性に(ネガティブな行為は逆の傾向)(Brewer & Brown, 1998) ―個人の動機づけを高める実用的な側面(Schaufeli, 1998) ―利己的バイアスの認知的要因と動機的要因(Reiss et al., 1998) ―利己的バイアスの認知的要因は、自分が引き受けた事のほとんどは上手くいくと考える傾向 ―動機的要因は、自我を守り都合よく自己呈示したいという欲求 関連する脳領域 ―両側運動前野や小脳が活性化(目標指向的な行為の一般的なモデルが関連) →利己的バイアスは、それ自体が報酬として経験されている (Black wood et al.,2003) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
自己中心的バイアス(Egocentric Bias)Ross & Sicoly,1979 複数人で獲得した結果について、実際に分担した以上の手柄や責任を個人が引き受ける事 ―他者より自分の貢献の方が認識しやすく、思い出しやすいために生起 ―自分の方がより貢献していると信じると自尊心が高まるため(Ross & Sicoly, 1979) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
素朴実在論、ナイーブリアリズム(Naive Realism)Ross & Word, 1995 複数人で獲得した結果について、実際に分担した以上の手柄や責任を個人が引き受ける事 ―他者より自分の貢献の方が認識しやすく、思い出しやすいために生起 ―自分の方がより貢献していると信じると自尊心が高まるため(Ross & Sicoly, 1979) 引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
責任帰属(Attribution of Responsibility)
責任帰属は、出来事の責任を誰に引き受けさせるのかと関係(Shaver ,1975)
―人物など同定可能な原因が存在し、今の状況を予見できたとみなされ、状況によっても正当化できない状況
→不都合な出来事の責任はその人物に帰属される
防衛的帰属
―些細な結果より深刻な結果をもたらした行為により多くの責任を帰属する傾向
―行為者が自分と似ていると感じると、責任の帰属は弱まる(Burger, 1981)
→自己に責任の一端が回ってくるという脅威を回避するため
引用文献:社会的認知研究: 脳から文化まで
KEWORD：責任帰属、防衛的帰属
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